13  回帰分析の応用

13.1 ダミー変数の利用

13.1.1 ダミー変数

ダミー変数(dummy variable)とは,二値変数(binary variable)とか指示変数(indicator variable)とも呼ばれ,カテゴリーに属しているかどうかを表す1か0の値をとる変数のことです。

\begin{aligned} X = \begin{cases} 1 & \text{if カテゴリーに属している}\\ 0 & \text{if カテゴリーに属していない} \end{cases} \end{aligned}

例えば、単回帰分析の説明変数がダミー変数Dである場合を考えます。

\begin{aligned} Y = \beta_0 + \beta_1 D + \varepsilon \end{aligned}

このとき、この単回帰モデルを次のように書くことが出来ます。

\begin{aligned} Y = \begin{cases} \beta_0 + \varepsilon & \text{if } D = 0 \\ \beta_0 + \beta_1 + \varepsilon & \text{if } D = 1 \end{cases} \end{aligned}

このとき、期待値\mathrm{E}[Y]は次のようになります。

\begin{aligned} \mathrm{E}[Y] = \begin{cases} \beta_0 & \text{if } D = 0 \\ \beta_0 + \beta_1 & \text{if } D = 1 \end{cases} \end{aligned}

この単回帰モデルの切片\beta_0は、ダミー変数Dが0のときのYの平均値を表しています。

会計研究では,コントロール変数として頻出の業種ダミーや年度ダミーに加えて,監査の質の代理変数となる四大監査法人ダミーや,会計基準選択で用いられるIFRSダミーといったものなど,非常に多くのダミー変数が用いられています。

回帰分析にダミー変数を使う場合に気をつける点として, カテゴリの数がk個のカテゴリー変数は,k-1個のダミー変数を回帰分析に組み込むという点です。

例えば,すべての企業が製造業か非製造業のどちらかに属する,とします。 そして,製造業に属するかどうかを表すダミー変数maniと,非製造業に属するかどうかを表すダミー変数nomaniを作ります。 つまり,製造業であればmani = 1,非製造業であればmani = 0製造業ダミー変数と,非製造であればnomani = 1,製造業であればnomani = 0をとる非製造業ダミー変数ができます。

ここで,製造業ダミーが1の値をとるとき,非製造業ダミーは必ず0をとり,逆に非製造業ダミーが1の値を取るとき,製造業ダミーはかならず0の値を取ります。つまりこの2つのダミー変数は相関係数が-1となり,同じ情報をもっている変数となります。 このような完全な負の関係にある2つの変数を回帰分析に組み込むと,多重共線性が発生します。

確認してみましょう。 研究開発費のデータを読み込みます。

df <- read_csv("data/RD_2022.csv")
names(df)
 [1] "会社コード"                     "企業名"                        
 [3] "決算期"                         "決算種別"                      
 [5] "連結基準"                       "決算月数"                      
 [7] "上場コード"                     "日経業種コード"                
 [9] "現金預金"                       "資産合計"                      
[11] "資本金"                         "資本剰余金"                    
[13] "利益剰余金"                     "自己株式"                      
[15] "売上高"                         "経常利益"                      
[17] "法人税等"                       "法人税等調整額"                
[19] "親会社株主に帰属する当期純利益" "研究開発費IFRS"                
[21] "研究開発費"                     "開発費・試験研究費"            
[23] "現金及び現金同等物の期末残高"  

このデータフレームに含まれる日経業種コードは,6ケタの整数をもつデータで,最初の1ケタが製造業か非製造業,つぎの2ケタが日経産業中分類,つぎの3ケタが日経産業小分類を表します。 ここでは,最初の1ケタが1なら製造業,2なら非製造業を表す日経産業大分類を用いて,製造業ダミー変数と非製造業ダミー変数を作ります。

df$dai <- substr(df$日経業種コード,1,1) # 大分類
table(df$dai) # 大分類の頻度

    1     2 
27551 30272 

この大分類を用いてダミー変数を作ります。

df <- df %>%
  mutate(
    製造業ダミー = ifelse(dai == 1, 1, 0),
    非製造業ダミー = ifelse(dai == 2, 1, 0)
  )
table(df$製造業ダミー, df$非製造業ダミー)
   
        0     1
  0     0 30272
  1 27551     0

上の表より,製造業ダミーと非製造業ダミーは完全に負の関係にあることが分かります。

次に,研究開発費が翌期の売上高に与える影響を分析する回帰式に,製造業ダミーと非製造業ダミーの2つのダミー変数を組み込んでみます。

res <- lm(売上高 ~ lag(研究開発費) + 製造業ダミー + 非製造業ダミー, data = df)
summary(res)

Call:
lm(formula = 売上高 ~ lag(研究開発費) + 製造業ダミー + 
    非製造業ダミー, data = df)

Residuals:
      Min        1Q    Median        3Q       Max 
-21499834   -118247    -57215    -10030  13666084 

Coefficients: (1 not defined because of singularities)
                  Estimate Std. Error t value Pr(>|t|)    
(Intercept)      2.332e+05  5.790e+03   40.28   <2e-16 ***
lag(研究開発費)  1.945e+01  7.086e-02  274.45   <2e-16 ***
製造業ダミー    -1.643e+05  6.918e+03  -23.75   <2e-16 ***
非製造業ダミー          NA         NA      NA       NA    
---
Signif. codes:  0 '***' 0.001 '**' 0.01 '*' 0.05 '.' 0.1 ' ' 1

Residual standard error: 597800 on 36278 degrees of freedom
  ( 21542 個の観測値が欠損のため削除されました )
Multiple R-squared:  0.6749,    Adjusted R-squared:  0.6749 
F-statistic: 3.766e+04 on 2 and 36278 DF,  p-value: < 2.2e-16

上の分析結果をみると,1 not defined because of singularitiesというメッセージがあり,非製造業ダミーNAになっていることが分かります。 これは製造業ダミー非製造業ダミーの相関が高すぎることにより,Rが自動で変数を落としているのです。

13.1.2 ダミー変数を使った回帰分析

13.2 変数変換

回帰分析を実行するときに,変数をそのまま使うのでは無く,変数を変換して使う場合が多いです。 決算書の財務データは「百万円」か「千円」の単位で記録されているので,百万円でそろえる必要がありますし,外貨で保有する資産などは円換算する必要があります。

売上高や利益額は同じ企業の過去の値と比較するのであれば問題ないですが,規模が異なる企業の売上高や利益を比較しても意味はないので,ROEや総資産回転率といった財務比率に直すことも多いです。

13.2.1 線形変換

確率変数Xがアフィン変換(affine transformation)をする場合を考えます。

\begin{aligned} Y = a + bX \end{aligned}

によって確率変数Xが確率変数Yに変換されたとします。 ここでabはパラメータです。 つまりアフィン変換とは確率変数を定数倍して定数を足す,という変換です。 このとき,次の関係が成立します。

まず期待値については,

\begin{aligned} \mathbb{E}[Y] &= \mathbb{E}[a + bX] \nonumber \\ &= \mathbb{E}[a] + \mathbb{E}[bX] \nonumber\\ &= a + b \mathbb{E}[X] \end{aligned} となり,分散については, \begin{aligned} \mathbb{V}[Y] &= \mathbb{E}[(Y - \mathbb{E}[Y])^2] \nonumber \\ &= \mathbb{E}[(a + bX - (a+b\mathbb{E}[X]))^2] \nonumber\\ &= \mathbb{E}[(bX - b \mathbb{E}[X])^2] \nonumber\\ &= \mathbb{E}[b^2 (X - \mathbb{E}[X])^2] \nonumber\\ &= b^2 \mathbb{E}[ (X - \mathbb{E}[X])^2] \nonumber\\ &= b^2 \mathbb{V}[X] \end{aligned}

となり,標準偏差については,

\begin{aligned} \sigma _Y = \sqrt{\mathbb{V}[Y]} = |b| \sqrt{\mathbb{V}[X]} \end{aligned}

となることが分かっています。

アフィン変換

ある工事が完了する日数とその確率が次のように予測されているとします。

日数X 1 2 3 4 5
確率p(x) 5\% 20\% 35\% 30\% 10\%

このとき

\begin{aligned} \mathbb{E}[X] &\equiv \sum _k p_k x_k \text{より} & \mathbb{E}[X] &= 3.2\\ \mathbb{V} [X] &\equiv \sum _k p_k (x_k - \mathbb{E}[X])^2 \text{より} & \mathbb{V} [X] &= 1.06 \end{aligned}

この工事では,固定費として100万円,変動費として1日あたり10万円の費用がかかるとすると,総費用は,

\begin{aligned} Y = 100 + 10 X \end{aligned}

として表される。 このとき,総費用の期待値および分散は,

\begin{aligned} \mathbb{E}[Y] &= 100 + 10 \mathbb{E}[X] = 100 + 10 \times 3.2 = 132\\ \mathbb{V}[Y] &= 10^2 \mathbb{V}[X] = 100 \times 1.06 = 106 \end{aligned}

となる。

より一般的に,k個の確率変数X_i, i = 1, \dots ,kの一次結合Y = c_0 + c_1 X_1 + \cdots + c_k X_kで表される確率変数Yにおいて,次の関係が成立する。 ここで,c_0,c_1, \dots, c_kはパラメータで,定数です。

\begin{aligned} \mathbb{E}[Y] &= c_0 + c_1 \mu _1 + \cdots c_k \mu_k\\ \mathbb{V} [Y] &= c_1^2 \sigma_1^2 + \cdots + c_k^2 \sigma _k^2 + \sum _{i\not = j}^k \sum_{j \not = i}^k c_i c_j \sigma _{ij} \end{aligned}

ここで,\mu _i = \mathbb{E}[X_i]\sigma _i^2 = \mathbb{V}[X_i]\sigma _{ij} = \mathbb{COV}[X_i,X_j]である。

例えば,k=2のケースでは,

\begin{align} \mathbb{E}[Y] &= c_0 + c_1 \mu _1 + c_2 \mu_2\\ \mathbb{V} [Y] &= c_1^2 \sigma_1^2 + c_2^2 \sigma _2^2 + 2 c_1 c_2 \sigma _{12} \end{align}

問題3

k=3のケースにおける確率変数Yの期待値と分散を求めなさい。

例8

k=2のケースで,Y=0.5X_1 + 0.5 X_2の期待値および分散を求めます。 ただし,\mu _1 = 0.07\sigma _1^2 = 1.48\mu_2 = -0.02\sigma _2^2 = 1.46とします。

  • 無相関(\rho _{12} = 0, $[X_1,X_2] =0 $)のケース \begin{aligned} \mathbb{E}[Y] &= 0.5 \times 0.07 + 0.5 \times - 0.02 = 0.025\\ \mathbb{V} [Y] &= 0.5^2 \times 1.48 + 0.5^2 \times 1.46 + 2 \times 0.5 \times 0.5 \times 0 = 0.735 \end{aligned}

    Yの分散は,X_1X_2の分散よりも小さい。

  • 負の相関($_{12} = -0.99 [X_1,X_2] = -1.46 $)のケース \begin{aligned} \mathbb{E}[Y] &= 0.5 \times 0.07 + 0.5 \times - 0.02 = 0.025\\ \mathbb{V} [Y] &= 0.5^2 \times 1.48 + 0.5^2 \times 1.46 + 2 \times 0.5 \times 0.5 \times -1.46 = 0.005 \end{aligned}

    Yの分散は,X_1X_2の分散よりも小さい。

X_1X_2の共分散は,Yの分散に影響を与える。

13.2.2 中心化

変数変換の一つに中心化(centering)があります。 これは,説明変数からその平均値を引くことで,説明変数の平均値を0にする変換です。これは一次関数の平行移動に相当する線形変換の一種で,回帰式の切片の解釈を容易にするために使われます。

平均値として標本平均を用いることが一般的ですが,理論的に考えられる平均値を使うこともあります。 たとえば,男女ダミーの平均は0.5,というような場合です。

では中心化をしてみます。 中心化するための自作関数を作成したり, mutate()関数で平均を引くことで中心化された変数を作成したりすることもできますが,ここでは中心化や標準化を行うscale()関数を使ってみます。

先の回帰分析では,次のようなモデルを推定しました。

\text{売上高} = \alpha + \beta_1 \text{研究開発費} + \beta_2 \text{製造業ダミー} + \varepsilon

この回帰式を推定すると,次のようになります。

res01 <- lm(売上高 ~ lag(研究開発費) + 製造業ダミー , data = df)
summary(res01)

Call:
lm(formula = 売上高 ~ lag(研究開発費) + 製造業ダミー, 
    data = df)

Residuals:
      Min        1Q    Median        3Q       Max 
-21499834   -118247    -57215    -10030  13666084 

Coefficients:
                  Estimate Std. Error t value Pr(>|t|)    
(Intercept)      2.332e+05  5.790e+03   40.28   <2e-16 ***
lag(研究開発費)  1.945e+01  7.086e-02  274.45   <2e-16 ***
製造業ダミー    -1.643e+05  6.918e+03  -23.75   <2e-16 ***
---
Signif. codes:  0 '***' 0.001 '**' 0.01 '*' 0.05 '.' 0.1 ' ' 1

Residual standard error: 597800 on 36278 degrees of freedom
  ( 21542 個の観測値が欠損のため削除されました )
Multiple R-squared:  0.6749,    Adjusted R-squared:  0.6749 
F-statistic: 3.766e+04 on 2 and 36278 DF,  p-value: < 2.2e-16

この回帰式の切片2.3318761^{5}の意味を考えてみましょう。 この切片は,研究開発費製造業ダミーが0の場合の売上高の平均値を示しています。つまり非製造業企業で研究開発費がゼロの企業における平均売上高を表しています。

研究開発費がゼロの企業というのはそれなりに存在しているので,教科書のように父親の身長がゼロのとき,といった非現実的な状況を表しているわけではないですが,非製造業企業だけの平均売上高だけでなく,全体の平均を表すために,変数を中心化(centering)します。

ここでは,標本平均を差し引くことで中心化します。

df <- df %>%
  mutate(
    研究開発費中心化 = scale(研究開発費, center = TRUE, scale = FALSE),
    売上高中心化 = scale(売上高, center = TRUE, scale = FALSE)
  )
res02 <- lm(売上高中心化 ~ lag(研究開発費中心化) + 製造業ダミー , data = df)
res <- list(res01,res02)
library(modelsummary)
modelsummary(res)
 (1)   (2)
(Intercept) 233187.611 159890.665
(5789.706) (5804.886)
lag(研究開発費) 19.447
(0.071)
製造業ダミー -164270.989 -164270.989
(6917.606) (6917.606)
lag(研究開発費中心化) 19.447
(0.071)
Num.Obs. 36281 36281
R2 0.675 0.675
R2 Adj. 0.675 0.675
AIC 1068119.6 1068119.6
BIC 1068153.6 1068153.6
Log.Lik. -534055.790 -534055.790
RMSE 597821.12 597821.12

先の中心化前の回帰分析結果と比べて違っているのは,切片(intercept)の値だけです。

13.3 まとめ

\begin{aligned} 2\times 2 = 2^2 = 4\\ 2\times 2 \times 2 = 2^3 = 8\\ 2\times 2 \times 2 \times 2 = 2^4 = 16\\ \end{aligned}

library(gapminder)
library(plotly)

data(gapminder)
gg <- ggplot(gapminder) +
    aes(x = gdpPercap, y = lifeExp, color = continent) +
    geom_point(aes(size = pop, frame = year, ids = country)) +
    scale_x_log10()
ggplotly(gg)
base <- gapminder %>%
    plot_ly(x = ~gdpPercap, y = ~lifeExp, size = ~pop, text = ~country, hoberinfo = "text") %>%
    layout(xaxis = list(type = "log"))

base %>%
    add_markers(color = ~continent, frame = ~year, ids = ~country) %>%
    animation_opts(frame = 1000, easing = "elastic", redraw = FALSE) %>%
    animation_button(
        x = 1, xanchor = "right",
        y = 0, yanchor = "bottom") %>%
    animation_slider(
        currentvalue = list(prefix = "YEAR: ", font = list(color = "red"))
    )